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スマホン地図

実践してますね~^^

私が通っている整骨院ですが、営業支援ツールでも使っているのか?と思ってしまうほど営業上手なんです^^ある接骨院・整骨院に特化した営業支援を行っているサイトを見たんですが、そこに強化のポイントがいくつか挙げられていました。初診率・通院回数の強化、継続率・完治率の強化、再診数・単価アップの強化など、そして予約・チャット・メール・ハガキで患者を囲い込みというものも。私が通う整骨院は、初診のあと数日して封筒が送られてきました。そもそもなぜそこに通うことになったかと言うと、ネットの口コミからだったんですが、その封筒の中にはなぜ腰が痛くなったのかという解説、何回くらい通うと症状が楽になるか、ストレッチの仕方とともに、口コミをするとAmazonのギフト券がもらえる!という口コミサイトの紹介もあったんです。そしてまた数日すると別の内容の封筒が。そして年賀状も^^まぁ、年賀状は色んなお店でも送られてくるものですが、「患者の囲い込み」という点において、すっごい力の入り方を感じたんです^^きっとこの整骨院もこのような営業支援のなにがしかを利用して実践しているんでしょうね~。おすすめサイト

SFAを導入している飛鳥ドライビングカレッジ

少子化の影響は自動車教習所にも及んでいるそうです。そのうえ若者の車離れも手伝って、教習所間の値下げ競争が激化しています。高品質な指導力を武器にした自動車教習所を運営している飛鳥ドライビングカレッジでも、単価維持をしつつ収益を上げなければならないという課題を抱えていました。その課題の解決手段として導入されたのがSFAだったというわけ。SFAの「情報共有」と「結果の見える化」による効果は、導入前とは明らかに違っているそう。受付担当者と営業担当者との間で見込み客からの問い合わせをスピーディに情報共有することで、それぞれの担当者が役割分担しながら見込み客を成約まで導けるようになったのです。そうした結果が見えるようになると、担当者のモチベーションも違いますよね。更に同校のホームページ訪問者の行動を把握できるようになり、見込み客に合った最適なプランなどをタイムリーに提案できるようになったのです。営業はやはりタイミングが大切…ニーズに合わせたプランをスピーディに提案できる。これは課題を解決するだけでなく、数字にも現れるもの。同校では前年同期比で資料請求数と入校見込み者数がなんとおよそ6倍にもはね上がっていたのです。これは凄い!SFAは従来からの画一的な営業スタイルから脱却できるツールだといえますね。

SFA、CRMを定着させるには・・

営業支援ツールと言われるSFAやCRM。営業の効率を上げ、さらにコストを削減するためのサービスで、それぞれの会社の説明では良いことばかりが書かれています^^それらを読み、「これだけの効果が上がるのであればすぐにでも導入しよう!」となってもおかしくはないですよね。ところが、実際に導入してみるとその会社、あるいは部署のニーズに合ったものが少なかったり、使い方が複雑であったり、サービスをしている会社のレスポンスが悪かったりと・・。そのうちツールを使わなくなった、ということもあり得るようなんです。こうなっては営業支援どころか、逆にお荷物となってしまいます。そうならないようにするには、SFA、CRMをしっかりと自社に定着するには・・、まず現場のニーズに合ったものかどうかを確認すること、シンプルな使い勝手、そして中・長期的にサポートしてくれる会社のツールを選ぶこと。これらが必須とのことだそうです。いかがですか?導入を考えている方はこれらのことを是非参考にしてくださいね!KnowledgeSuite

日報だけでなく独自の機能も創り出せるSFA『ワンズ営業日報』

SFAなどの新しいシステムを定着させるためにはできるだけシンプルに使えるものが一番…なのですが、ついついアレもコレもと機能をつけ過ぎたり、元から様々な機能が備わっているシステムを選んでしまったりと、SFAは何かと複雑になりがちですよね。そこでオススメなのが、株式会社ワンズファクトリーが提供する『ワンズ営業日報』です。その名の通り、営業日報をメインにしているサービスなのですが、SNS感覚の簡単なコミュニケーション機能を搭載しているので、誰でも迷わず利用できるという。コメントのやり取りが簡単にできるので、営業マン達のモチベーション維持にもってこいなんですよ。他にも商談報告や顧客情報を管理する機能や掲示板機能も備わっています。また新たな機能を追加したい場合は、ユーザーがエクセルを操作する感覚で自由に独自の機能を作ることも可能なんだとか(アプリ開発機能)。例えば、データ検索や集計、グラフ化、アンケート、見積書などという様々な機能を作成できるのです。日報や顧客情報を管理できるだけでなく、自社が抱える課題をも解決してくれるツールだと思います。

来年度は世界第4位のソフトウェア企業になる!

以前にもこのフレーズを聞いたような気がするんですが、Salesforce.comのキース・ブロック社長兼副会長がSalesforce World Tour Tokyo 2015の基調講演で言った言葉だったそうです。Salesforce.comとは「クラウドベースのCRMやSFAを世界10万社以上に提供」している世界的企業ですよね。そうそう、9月に「Dreamforce 2015」の基調講演でマーク・ベニオフCEOが語ったフレーズでした。では世界第3位までどこの企業が入っているかと言うと、Microsoft、Oracle、SAPではないかと言われていて、その次をSalesforce.comを狙っていると。4位よりも3位の方がより良いんじゃないの?と素人考えでは思ってしまうのですが^^そこはまだまだ大きな溝があるのでしょうか。しかしながらある専門記者さんは、ベニオフCEOが世界で第1位を目指しているとしたら、「大胆なM&Aに動く可能性も大いにあり得る」と書いていました。そっか・・来年は第1位で、その後、本当の狙いは第1位なんですね^^失礼しました。

運用においても効率的

法人向けスマートフォンを導入したことで多くのメリットが生まれるようですが、こんなことにも役だっているんだ・・という発見がありました。それは社員との付き合い方。ある企業で法人向けスマートフォンを導入後、社員のスマホの利用の仕方についても問題がいくつか出てきたとのこと。例えば社員が明らかに業務には必要の無いアプリを入れていたり、あり得ないパケット量を使用してると、法人向けスマートフォンを提供した会社から指導してもらうとのこと。これらのことって、上司や管理者がそれを発見してもなかなか当事者には言いにくいですよね^^そんな時、第三者や運営を行ってくれる会社が指導してくれることで、関係がぎくしゃくすることもなくなりますから。もちろん、運用だけではなくて営業においてもコスト減や効率的な仕事ができるようになり、また顧客からもレスポンスが早くなったという声がありメリットは多いようです。どうせ導入するなら、運用においてもここまで面倒を見てくれる会社を利用したいですね。

2019年度予測は1,640万加入に

丁度昨年の今頃の調査で、法人向けのスマートフォン、そしてタブレットの市場調査が行われ、2013年度の法人向けスマートフォンの加入数が650万だったんだそうです。しかし、この調査を行った会社の予測では、2019年度は1,640万加入に増加するだろうと。。つまり2倍以上に増えているだろうと見込んでいたそうです。これをOS別にみると、iOSは2019年度には56%、Androidが30%となり、そしてWindowsと他のOSが14%くらいになると予測されていました。iOSがかなりのシェアを占め、次第にシェアは減少すると言われていますが、それでも半数以上は維持しているんですね~。またAndroidに関してはそのまま減少中?そしてWindowsですよね。だんだんシェアを拡大すると予測されていました。そう言えば先ごろWindows Phoneの発売が話題になっていましたよね。最初の発売ではパッとしなかったものの、法人向けのスマートフォンとしての市場に活路があるとされ、良い動きになってきているようです。すごいですよね、調査会社の予測って^^

ヤマトシステム開発株式会社が提供する『展示会出展企業運営支援サービス』

ヤマトシステム開発株式会社は、『展示会出展企業運営支援サービス』という展示会に出展する企業向けのソリューションを2014年7月より提供しています。主な機能は3つ。名刺のデジタル情報化とアンケート機能、メールマガジン機能です。名刺のデジタル情報化というのは、iPadで撮影された名刺情報を専属オペレーターが入力することで、名刺のデジタル情報化を行なってくれるというものです。最短で翌営業日に納品が完了するのだとか。名刺情報を自分で手入力して管理するのは時間も手間もかかりますもんね。アンケート機能とは、iPadを使ったアンケート結果の自動集計をしてくれます。しかもアンケート内容と名刺情報を関連付けていっしょにデジタル管理できます。名刺情報をもとに展示会に来たお客さまへお礼メールを一斉配信することができるメールマガジン機能も便利ですよね。こういった細かな心遣いが展示会を一層印象深いものにするものです。また集めた名刺情報を社内で共有することにより、今後の展示会出展や営業活動にも活用することができそうですよね。

中堅証券会社としては初めて

中堅証券会社で初めて法人向けスマホとガラケーを本格的に導入した事例が紹介されていました。そもそも、証券業界というのは銀行などと同様に顧客情報、それもお金に関わることを取り扱っていますからね。スマホなど端末の導入にはかなり神経を使わないといけませんよね。そのため法人スマホの普及が進んでいなかったそうです。しかし今回の導入によって、そしてKDDIビジネスコールダイレクトと組み合わせたことで、結果的に「大幅な業務効率化と通信費のコストダウンを実現。」したということです。もともとこの中堅証券会社では会社支給の端末がないまま外での業務も行っていたため、顧客との連携、会社との連絡がスピーディに行われなかった。また、端末の導入により紛失や盗難に遭った際の安全な運用の確立が必要不可欠だった。そして、低コストでのトータルな通信環境を実現したかった。この3つが課題となっていたそうですが、全て法人向けスマホとガラケー、そしてそれに伴うKDDIのサービスを同時に導入したことで全てが解決したそうです。こんなに法人向けスマホを導入すると大きなメリットがあるんですね。ホントはデメリットも少しはあったのでは?と勘繰ってしまいますね^^

法人向けスマホに入れたいアプリ

法人向けのスマートフォンを会社から支給されているビジネスマンも多いと思いますが、そのスマホには色々と便利なアプリを入れているのではないでしょうか。今日、あるネット記事で紹介されていたのは「 CAMCARD BUSINESS」という名刺アプリ。いただいた名刺をスマホで撮るだけでデータ化。それを保存できるというものです。さらに、保存した名刺の情報は自分だけではなく社内や部門内で共有、まとめたりすることもできる、という点が法人向けのスマホにはとても合っているのではないでしょうか。このアプリ、アメリカの会社が提供しているもので、世界中ですでに1億人以上の人が使っているんだそうです。販売はソフトバンクテレコムが行っているそうで、法人向けのスマートフォンやタブレットのサービス「ビジネス・コンシェル デバイスマネジメント」や「Google Apps for Business」を使っている会社向けに限定の特別プランも提供されるそうですよ。